サラ金の審査を申し込む際に必ず記入するのが「勤務先情報」です。勤務先情報には、もちろん会社名も含まれます。勤務先情報は申し込み者の返済能力をチェックする重要な項目の1つです。
そのためサラ金では、勤務先が本当に正しい情報かどうかを確認するために、「在籍確認」という審査を行っています。「在籍確認は電話で行われる」という噂を耳にしたことがある方もいらっしゃるのではないでしょうか?
その通りです、在籍確認は基本的に電話で行われます。電話と言われるとちょっと怖い気もします。「どこに電話がかかってくるの?」「どんな質問されるの?」「必ず電話でかかってくるの?」など気になる質問に1つずつお答えします。
目次
在籍確認は電話で行われることがほとんど
大事なことなのでもう一度お伝えすると、在籍確認は電話で行われます。そして在籍確認の電話は勤務先に直接かかってきます。続いては、サラ金ごとの在籍確認方法についてご紹介します。
サラ金ごとの在籍確認方法
どのサラ金を利用するかによって在籍確認の方法は異なります。ここでは大手サラ金4社で比較してみましょう。
サラ金 | 在籍確認方法 |
---|---|
プロミス | 担当者の個人名で電話連絡 |
アコム | 担当者の個人名で電話連絡 |
アイフル | 担当者の個人名で電話連絡 |
SMBCモビット | Web完結の場合のみ書類提出 |
プロミス、アコム、アイフルは担当者の個人名で電話連絡が行われることが分かりましたが、SMBCモビットに関してはWeb完結のみ書類提出での在籍確認が認められています。
電話以外で在籍確認を行いたい場合
つまり、電話以外で在籍確認を済ませたい方は、SMBCモビットのWeb完結で申し込みを行いましょう。しかし、Web完結で申し込むには条件があります。
- 三井住友銀行または三菱UFJ銀行の普通預金口座を持っている
- 国民健康保険以外の健康保険証を持っている(社会保険証もしくは組合保険証)
- 直近1か月分の給与証明書を提出できる
この条件を満たしていればSMBCモビットのWeb完結を利用することができます。それ以外にも収入証明書類として源泉徴収票、税額通知書、所得証明書、確定申告書のいずれかの提出が求められます。
在籍確認の電話で質問されること
在籍確認の電話で最も気になるのは、「誰から」「どのような内容の電話がかかってくるのか?」ですよね。安心してください。サラ金の担当者は、会社名ではなく、個人名で電話をかけてきます。会社名を聞かれた場合も、サラ金とはばれないように上手にかわしてくれます。
正規のサラ金は申し込み者のプライバシーをしっかり保護しています。在籍確認や書類の郵送で会社名をそのまま出すことはないのでご安心ください。
また、在籍確認の電話は誰が対応したかによって内容は変わってきます。電話に「本人が出た場合」と「本人以外が出た場合」で解説します。
本人が電話に出た場合
本人が電話に出た場合は社名を名乗り申し込み内容の確認が始まります。基本的には担当者が申し込み内容を述べて終わりですが、一部のサラ金では生年月日や年齢、連絡先などの簡単な質問がされることもあります。確認自体は3~5分程度で終わるでしょう。
本人以外が電話に出た場合
本人以外が電話に出た場合も在籍確認は成立します。あなたが今だけ籍を外している、今日だけ休んでいるということが伝われば十分なのです。
不在中に連絡が来るのは不安かもしれません。しかし、本人不在の場合でも担当者が会社名を名乗ることはないのでご安心ください。
在籍確認についてよくある質問
在籍確認について概要は理解いただけたでしょうか?この章では在籍確認についてよくある細かな質問にお答えします。
在籍確認の日時を指定できますか?
はい、できます。しかし、常識外れな時間帯や何か月も先の日時を指定すると不自然に思われるので注意しましょう。日時を指定する際は理由も明確に述べられるようにしておくことをおすすめします。(外回り、早退、午前休・午後休など)
特定の社名を名乗ってもらうことはできますか?
できません。社名を偽ることはできませんが、要件をぼやかすことは可能なサラ金は何社かあります。「仕事の件で」「銀行のキャンペーンの件で」「ご家族の件で」などの融通が利きます。どのサラ金も特定の社名を名乗ることはできないことは念頭に置きましょう。
電話に取れなかった場合は審査に落ちますか?
1回取れないだけで落ちることはありません。連絡がつくまで電話をかけてくるサラ金もあれば、電話する回数を2~3回までと決めているサラ金もあります。
いつまで経っても電話がつながらない場合、例外的に書類で在籍確認を行うサラ金もあるが、非常に稀です。日時を指定するなど、確実に連絡がつくようにしておくのが好ましいです。
休職中でも在籍確認は成立しますか?
サラ金によっては成立することもあります。ただし次の条件を満たしている場合に限ります。
- 復職予定日が明確に決まっている
- 復職日まで1か月を切っている
- 休職期間も収入があることが確認できる